A

帝人グループの企業理念は、「帝人グループは人間への深い理解と豊かな創造力でクォリティ・オブ・ライフの向上に努めます」「社会とともに成長します」「社員とともに成長します」の3つです。このなかで「クォリティ・オブ・ライフ」は、「生きていることの価値」という意味です。生活の豊かさや、健康、安全、ゆとり、仕事・趣味・人との触れ合いなどを通じて得られる人生のさまざまな喜び、さらには、地球上のすべての生命の大切さ、という広い意味を込めた言葉です。
帝人グループでは、「企業は人間の幸せのために存在する」ということを原点に企業活動を行ってきました。今後とも、この原点に立って、企業活動を進めていきます。

詳しくは「理念体系」をご確認ください。

A

繊維事業で培った化学技術や経験をもとに、高機能材料・複合成形材料を扱う「マテリアル」と医薬・在宅医療を手がける「ヘルスケア」の2つの主要なセグメントを、世界20カ国以上で展開しています。

詳しくは「会社概要」をご確認ください。

A

1918年に日本で初めてのレーヨン製造会社として発足し、1958年にポリエステル繊維事業を開始し、化学を基礎とした合成繊維メーカーとして発展してきました。
その後、繊維事業で培った科学技術や経験を他の分野に応用し、素材事業分野においては、アラミド繊維、炭素繊維、ポリカーボネート樹脂、複合成形材料など、素材の多様化・高機能化へのシフトを進めてきました。また、医薬品や在宅医療機器、繊維・製品、ITなどへ事業領域を拡大してきました。現在は、高機能材料・複合成形材料を扱う「マテリアル」事業と、医薬・在宅医療を手がける「ヘルスケア」事業が、帝人を支える大きな2つの柱となっています。

詳しくは「歴史」をご確認ください。

A

現在は取締役のうち4人を独立性を確保した社外取締役とし、監視・監督と社内的業務の分離のため、取締役会の議長は会長（取締役会長が空席の場合は、取締役である相談役または社外取締役）が務めることとしています。監査役会は5人で構成し、独立性を確保した社外監査役を過半数の3人として、経営に対する監視・監査機能を果たし対外透明性を確保しています。アドバイザリー・ボードは取締役会の諮問機関として、国内外5～7名の社外有識者、会長または相談役、およびCEOで構成します。

詳しくは「コーポレート・ガバナンスの概要」をご確認ください。

A

経営に対する監視・監督機能の強化を実現するとともに、株主、従業員、債権者、顧客を含む取引先、消費者そして地域住民や地域社会などへの責任を果たすため、「透明性の向上」「公正性の確保」「独立性の確保」「意思決定の迅速化」の追求を、「アドバイザリー・ボード」「監査役体制」「取締役会と執行役員制」等を通じて行っています。

詳しくは「コーポレート・ガバナンスの概要」をご確認ください。

A

コーポレートブランドが事業活動や企業価値に与える影響は、ますます強くなっています。このため、"Human Chemistry, Human Solutions"をブランドステートメントとして策定し、帝人グループが、「人と地球環境のために化学の可能性を追求し、社会の進化を加速させるソリューションを提供することで、クォリティ・オブ・ライフ向上の実現に挑戦し続ける」と明記しています。

詳しくは「理念体系」をご確認ください。

A

帝人グループでは、企業の繁栄と存続は社会の繁栄と存続が前提であるとの考えから、社会的責任をしっかり果たし、社会から信頼される企業を目指しています。
このため、企業理念のひとつとして「社会とともに成長します」と明記しています。また、企業経営における「経済的活動と社会的活動」を両立させる「CSR経営」を推進するために、環境・安全、社会規範の遵守、社会貢献等を統轄するサステナビリティ管掌を設置し、積極的活動を行っています。

詳しくは「CSRマネジメント」をご確認ください。

A

企業活動の基本に「企業倫理の徹底」を掲げ、役員研修会をはじめ、階層別研修会や倫理週間などの教育・啓蒙活動を通じて、役員・社員の倫理意識の向上に努めています。また、企業倫理活動の仕組みが「生きた制度」であり続けるために、アンケート調査やホットラインを通じて企業倫理の実践を把握し、問題の解決と社員へのフィードバックを行っています。

詳しくは「コンプライアンス・リスクマネジメント」をご確認ください。

A

「良き企業市民」として、地域社会や国際社会の一員であると自覚するとともに、人々とのかかわりを通じて相互に信頼できる豊かな関係を築き上げていくことが、企業の大切な役割であると考えており、国内外で地域社会との絆を深める様々な試みを積み重ねています。

詳しくは「社会貢献」をご確認ください。

A

「3401」です。東京証券取引所のプライム市場に上場しています。

A

下記のとおりです。

株主名簿管理人

〒100-8212 東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
三菱UFJ信託銀行株式会社

株主名簿管理人 事務取扱場所

〒100-8212 東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
三菱UFJ信託銀行株式会社 証券代行部

株主名簿管理人 事務取扱場所（お問合せ・書類送付先）

〒137-8081 新東京郵便局私書箱第29号
三菱UFJ信託銀行株式会社 証券代行部

電話（通話料無料）

0120-232-711

A

株券の電子化に伴い、証券保管振替機構（ほふり）に預託していない株券の株主の権利を保全するために、発行会社の申出により信託銀行等の金融機関（株主名簿管理人が想定されています。）に開設される口座です。当社の場合は、当社株主名簿管理人である三菱UFJ信託銀行となります。

口座管理機関

東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
三菱UFJ信託銀行株式会社

連絡先

〒137-8081 新東京郵便局私書箱第29号
三菱UFJ信託銀行株式会社 証券代行部
電話（通話料無料）：0120-232-711

この「特別口座」は、株式を売買するための取引口座ではありません。また、「特別口座」に記録された株式を売却する際には、あらかじめ証券会社にご本人の取引口座を開設し、株式の残高を振り替える必要があります。

A

単元未満株式（100株未満の株式）は買取請求で売却又は買増請求で買い増して単元株（100株）とすることができます。買取請求または買増請求は、お取引の証券会社および証券保管振替機構を経由して、株主名簿管理人三菱UFJ信託銀行証券代行部にてお取扱いしております。買取請求又は買増請求のお手続きについては、お取引の証券会社にお問い合わせください。
なお、特別口座で管理されている単元未満株式の買取請求又は買増請求のお手続きについては、特別口座管理機関、三菱UFJ信託銀行証券代行部 電話（通話料無料）：0120-232-711（ご利用時間：月曜日～金曜日9時00分～17時00分）で承ります。

A

当社は、「連結業績に連動した配当」を行うことを利益配分の基本方針とし、中期的な連結配当性向は当期純利益の30％を目安としながら、「財務体質の健全性や中長期の配当の継続性及び将来の成長戦略投資に必要な内部留保の確保」を総合的に勘案して配当を実施いたします。

詳しくは「株主還元」をご確認ください。

A

現在ありません。

A

期末については、3月31日現在の株主名簿に登録された株主様に対して、お支払い致します。
また中間期については、9月30日現在の株主名簿に登録された株主様に対して、お支払い致します。

A

当社では郵送による議決権の行使に加え、パソコン・スマートフォンからインターネットによる議決権の行使ができます。なお、スマートフォンからは議決権行使書に記載のＱＲコードを読み取ることで議決権の行使ができるようになりました。詳しくは株主総会前に送付いたします「招集ご通知」の「議決権行使についてのご案内」をご覧下さい。

A

2023年3月期の株主総会は2023年6月21日に開催しました。
2024年3月期の株主総会も2024年の同様の時期に開催する予定です。

A

下記株主名簿管理人（三菱UFJ信託銀行）のウェブサイトをご確認ください。

三菱UFJ信託銀行： よくあるご質問（電子提供制度について）

また、三菱UFJ信託銀行では電子提供制度専用ダイヤル0120-696-505を設置しています。 こちらもご利用ください。

A

帝人グループ各社の商品は、オンラインショップ「テイジンモール」から購入できます。

詳しくは「テイジンモール」をご確認ください。

A

帝人グループのホームページ（https://www.teijin.co.jp/）のほかに、インターネットメールを通じて帝人グループの企業活動情報をお知らせするIRメールマガジンを発行しています。このIRメールマガジンでは、帝人グループのニュースや株主・投資家向け情報を随時お届けします。また、企業活動トピックス、業績説明資料およびイベント情報など定期的にお送りします。

詳しくは「IRメールマガジン登録」をご確認ください。