GRIガイドライン対照表

Global Reporting Initiative(GRI)の「サステナビリティ レポーティング ガイドライン 第4版」との対照表を掲載しています。指標ごとに、該当する報告サイトにリンクしています。

一般標準開示項目

戦略および分析

項目 指標 リンク先
G4-1 最高意思決定者声明(持続性に取り組むための戦略に関する) トップメッセージ
G4-2 主要な影響、リスクおよび機会に関する記述 有価証券報告書

組織のプロフィール

項目 指標 リンク先
G4-3 組織の名称 企業情報>会社概要
G4-4 主要なブランド、製品およびサービス 製品・サービス
G4-5 本社の所在地 企業情報>会社概要
G4-6 事業展開している国の数、および組織が重要な事業を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国 拠点情報
G4-7 組織の所有形態や法人格の形態 企業情報>会社概要
G4-8 参入市場 製品・サービス
G4-9 組織の規模 企業情報>会社概要
G4-10 雇用契約別および男女別の総従業員数など 人財マネジメントと労働CSR[人財に関するデータ]
G4-11 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率 -
G4-12 組織のサプライチェーン -
G4-13 報告期間中の組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関する重大な変更 有価証券報告書
G4-14 予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方 リスクマネジメント
G4-15 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したもの CSRマネジメント
G4-16 団体や国内外の提言機関での会員資格 -

特定されたマテリアルな側面とバウンダリー

項目 指標 リンク先
G4-17 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体 有価証券報告書
G4-18 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセス 編集方針
G4-19 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面 編集方針
CSRのマテリアリティ
G4-20 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリー 編集方針
G4-21 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリー -
G4-22 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合には、その影響および理由 -
G4-23 スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更 編集方針

ステークホルダー・エンゲージメント

項目 指標 リンク先
G4-24 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧 -
G4-25 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準 -
G4-26 ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法 CSRのマテリアリティ
G4-27 ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対する組織の対応 CSRのマテリアリティ

報告書のプロフィール

項目 指標 リンク先
G4-28 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など) 編集方針
G4-29 最新の発行済報告書の日付 統合報告書[裏表紙]
G4-30 報告サイクル(年次、隔年など) -
G4-31 報告書またはその内容に関する質問の窓口 統合報告書[帝人株式会社の概要]
G4-32 組織が選択した「準拠」のオプション、および選択したオプションのGRI内容索引など -
G4-33 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行など 独立保証報告

ガバナンス

項目 指標 リンク先
G4-34 組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む) コーポレート・ガバナンス
G4-35 最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限委譲を行うプロセス CSRマネジメント
G4-36 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会テーマの責任者として任命しているか、その地位にある者が最高ガバナンス組織の直属となっているか否か 役員紹介
CSRマネジメント
G4-37 ステークホルダーと最高ガバナンス組織の間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセス コーポレート・ガバナンス
G4-38 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス
G4-39 最高ガバナンス組織の議長が執行役員を兼ねているか否か コーポレート・ガバナンス
G4-40 最高ガバナンス組織とその委員会のための指名・選出プロセス コーポレート・ガバナンス
G4-41 最高ガバナンス組織が、利益相反が排除され、マネジメントされていることを確実にするプロセス コーポレート・ガバナンス
G4-42 経済、環境、社会影響に関わる組織の目的、価値、ミッション・ステートメント、戦略、方針および目標、策定、承認、更新における最高ガバナンス組織と役員の役割 コーポレート・ガバナンス
CSRマネジメント
G4-43 経済、環境、社会テーマに関する最高ガバナンス組織の集合的知見を発展・強化するために講じた対策 コーポレート・ガバナンス
CSRマネジメント
G4-44 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセス コーポレート・ガバナンス
G4-45 経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割 コーポレート・ガバナンス
CSRマネジメント
G4-46 組織の経済、環境、社会的テーマに関わるリスク・マネジメント・プロセスの有効性をレビューする際に最高ガバナンス組織が負う役割 コーポレート・ガバナンス
G4-47 最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度 CSRマネジメント
G4-48 組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな側面が取り上げられていることを確認するための最高位の委員会または役職 -
G4-49 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセス コーポレート・ガバナンス
G4-50 最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数、およびその対応と解決のために実施した手段 -
G4-51 最高ガバナンス組織および役員に対する報酬方針 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
G4-52 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンスに関する報告書
G4-53 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているか -
G4-54 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)に対する比率 -
G4-55 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額の増加率について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)の増加率に対する比率 -

倫理と誠実性

項目 指標 リンク先
G4-56 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など) 価値創造モデル,企業行動規範・基準
G4-57 倫理的、法的行為や誠実性に関する事項について助言を与えるため組織内外に設けてある制度(電話相談窓口) コンプライアンス・リスクマネジメント[相談・通報窓口の運営]
G4-58 非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度(ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど) コンプライアンス・リスクマネジメント[相談・通報窓口の運営]