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採用FAQ

採用・選考について

Q 求める人財を教えてください。

A「変化を糧に成長できる人財」自分の軸となる考え・夢を持ち、環境の変化や、困難なことにぶつかった際にも、明るく前向きに挑戦できる。また、グローバルに切磋琢磨し、やると決めたことをねばり強くやりきることができる人を求めています。

Q 英語が出来ないといけませんか?

A グローバル企業を標榜する当社において、英語は非常に重要なコミュニケーションツールではありますが、あくまでもツールとして捉えています。ただし、海外対応がメインとなる職種では一定の英語力が求められることもあります。また、英語は今後不可欠なものになりますので、入社後、社内外の教育研修や支援制度を活用して、英語力を高めていただきたく思います。

Q 年齢や学歴での応募制限はありますか?

A 2020年3月までに国内外の高専、大学、大学院を卒業もしくは卒業見込みで職歴がなければ、どなたでも応募可能です。

Q OB・OGを紹介してもらえますか?

A 採用グループからのご紹介は致しておりません。しかし、当社のことをよりよく知っていただくためにOB・OGと会っていただくことは制限しておりませんので、個別にコンタクトを取っていただければと思います。なお、当社ではリクルーター制をとっていないため、OB・OGとの面談が採用に直接結びつくものではなく、あくまでも企業理解の為の面談であることをあらかじめご承知おきください。

Q 希望する職種・担当につけますか?

A 選考の各段階において皆さんの希望をお聞きします。最終的には皆さんの希望・適性等を考慮させていただき配属先を決定します。ただし、入社後には自身のキャリア形成の観点から、自己申告やジョブチャレンジ、FA制度を活用して希望する部署や職種につくこともできます。

Q 選考プロセスについて教えてください。

A 選考プロセスは以下の通りとなります。
本エントリー(ES提出、SPI受検)→説明会→面接複数回+適性検査→内々定
また、応募者の皆さんとの仕事・企業マッチングを重視しておりますので、皆さんの企業・職種理解度などにより、若干の変更もありますことをご承知おきください。

Q 外国籍でも応募出来ますか?

A 外国籍の方でも全ての職種において採用対象となります。但し、社内コミュニケーションや国内顧客とのコミュニケーションは基本的に日本語で行われるため、ビジネスレベルの日本語コミュニケーション能力が要求されます。また、採用に際しては、職種に対応した在留資格の変更が必要となります。

Q 心身機能に障がいを持っていますが、どのような職種に応募が可能ですか?

A 心身機能に障がいがあるからといって、会社・職種の制限などは設けておりません。あくまでも、個々人の能力と意欲を重視した採用活動を行っています。ただし、身体的・体力的・能力的に日常業務をこなすことができることが必須になりますので、あらかじめご承知おきください。

仕事・異動・転勤について

Q 仕事はどのように評価されるのですか?

A 半年に1回、あらかじめ上司と相談をして目標を設定し、半年後『どのように取組み、どれだけの成果を残したか』という実績に対して評価がなされ、その評価が賞与・昇給・昇進に反映されます。なお、各自の評価については、上司から面談を受ける中でフィードバックされます。

Q 入社後、事業間での人事異動はありますか?また、可能ですか?

A 希望が全て叶うわけではありませんが、多様なキャリア形成を支援しています。異なる部署・仕事を経験することは、当社の将来を担う人財となっていただく為にも意義のあることですので、本人の希望や職務適性、事業展開に応じた部門ごとのニーズ等を考慮に入れ、必要に応じてローテーションを行っています。本人の希望に関しては、毎年行われる自己申告や、社内公募制度(ジョブチャレンジ制度、FA制度)などを通じて表明していくことができます。

Q 勤務地は希望出来ますか?

A 当社の総合職は、全国転勤(海外転勤含む)が前提となっています。よって、職種により幅はありますが、東京・大阪本社をはじめ、全国各地の事業所・研究所・支店・営業所に勤務する可能性があると考えてください。

Q 異動(転勤)は多いですか?

A 一般的に3~5年で異動(転勤)が発生します。ただ、その時の業務や会社の状況により異なるため、一概には言えません。また、毎年、本人の異動希望・将来的に希望する業務・家庭の事情・勤務地の希望について、上司と面接することにより、各自の希望を伝えるシステムにしています。但し、必ずしも希望がかなうわけではなく、「本人の希望・適性・育成状況」、「事業ニーズ」、「人員計画」の3本柱により、適正な異動・配属がなされます。

Q 各事業(会社)間のコラボレーションはあるのですか?

A ございます。各事業会社の枠を超えて、共同で研究テーマを持ったり、ワーキンググループの活動を行ったりしています。また、帝人株式会社 マテリアル技術本部が主体となり、グループ技術戦略会議を毎月一回開催し、横断的な開発テーマを積極的に取り組むようにするなど、グループ全体の求心力の維持・向上に努めています。

Q 海外で勤務できるチャンスはあるのですか?

A テイジンは、欧米・アジア圏を主要拠点にグローバルな事業展開をしております。その為、海外に多くの社員が赴任(100名程度)しているのはもちろんのこと、国内においても海外と接点の有る仕事に就き、出張や研修で海外に滞在するケースもあります。

教育研修について

Q 入社後の研修はどうなっていますか?

A 入社後約一ヶ月間、全体研修として、社会人・帝人社員としての素養習得を目的とした新入社員研修が行なわれます。また2011年からは、入社後早い段階でグローバルにビジネスを行なう素養を身に付けて頂くことを目的とし海外研修を実施しています。全体研修終了後は、各事業・職種別の研修を経て、配属先に赴きます。配属後は、実際に業務につきながら必要な知識・スキルを身につけていくOJTが中心となりますが、必要に応じて社内外の研修やセミナーといったOff-JTに参加することができます。

Q 教育・育成制度について教えてください。

A キャリア形成プログラムのひとつに、SDP(Speciality Development Program)と呼ばれるシステムがあります。若手社員に対しOJTを核とした教育を計画的に実施し、各事業フィールドのプロフェッショナルを育成することを目的としています。具体的には、計画的ローテーション、Off-JTによる人財育成プログラムの充実、自己啓発の奨励など、個々の社員がそれぞれの立場で自ら学べる環境を整えています。特に新入社員には、育成支援を目的として「チューター制度」を導入しています。同一部署の先輩がチューターとなり、定期的な面談などを通じて自立的な成長を促すためのアドバイス、フォローを行なっております。

処遇制度・福利厚生制度について

Q 社宅・寮制度について教えてください。

A テイジンには、各事業所に社宅や寮があります。寮は、個人負担額月6千~1万円程度で入居が可能です。35歳を過ぎると徐々に賃料が上がります。社宅は家族がおり、本人が主たる生計維持者の場合に入居可能で、個人負担額月1.5万~2万円程度で入居可能です。41歳を過ぎると徐々に賃料が上がります。原則、通勤2時間圏内に実家が無い場合に会社の保有社宅・寮に入居できますが、勤務地の近辺に会社保有の施設がない場合は、借上社宅・寮に入居することとなります。(医薬品営業、医療機器営業は、支店・営業所が全国に点在しているため、原則として借上寮・借上社宅になります)。

Q 有給休暇はどれくらい取得できますか?

A 入社1年目は年間15日の有給休暇が取得可能で、以降勤続1年につき1日ずつ加算され、年間20日を上限として毎年付与されます。翌年まで最大40日繰り越すことも可能です。

【有給休暇取得日数(平均)】
年間12.8日(2017年度)

Q 残業は実際どれくらいありますか?

2017年度の総合職の時間外労働時間実績は、13.9時間/月でした。

Q 勤務しながら、博士号取得は可能ですか。

A 可能です。ただし、大学派遣や博士論文による取得が多いようですが、博士号取得を理由に処遇は変わりません。

女性活躍について

Q 女性の総合職は、どれくらいいますか?

A 357名(2019年1月現在)で、総合職全体の約20%を占めています。テイジンでは2000年に女性活躍推進室(07年にダイバーシティ推進室に名称変更)が開設され、女性積極採用の推進を機に、女性採用数が増えています。女性活躍推進は、テイジンの重要な人財戦略と位置づけており、全体の採用計画数の3割以上女性総合職を採用することを決めています。また管理職層の女性の占める割合は5%程度ですが、総合職群と同様、今後も積極登用により拡大していきます。

Q 育児休職取得者はどれくらいいますか?

A 2017年度取得者数は188名でした。毎年新しく休職を取得する女性が30名前後います。また、女性だけでなく、男性の育休取得の実績もあります。2015年からは男性の育休取得を促進するため、子供が生まれたら本人と上司に育休取得を促すメールを送り毎年40%程度の実績があります。

Q 育児休職後復帰はどうなりますか?

A 復帰時は、原則として、休職前と同様の職位で同じ部署に戻ります。また、復帰後の昇進推薦の際には、休職前の評価を反映しますので、1年の育児休職のために昇進が遅れることがないように、制度は整備されています。