外部評価・イニシアティブの参画
外部評価(2024年8月現在)
SRI (社会的責任投資)インデックスへの組み入れ
- 「Dow Jones Sustainability Indices」
- 「FTSE4Good Index Series」

GPIFの以下ESG指数の構成銘柄に採用
- 「MSCIジャパン ESGセレクト・リーダーズ指数」
- 「MSCI日本株女性活躍指数(WIN)」
- 「S&P/JPXカーボンエフィシェント指数」
- 「FTSE Blossom Japan Index」
- 「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」





- 注MSCIインデックスへの帝人株式会社の組み入れおよび帝人株式会社によるMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関係会社による帝人株式会社へのスポンサーシップ・宣伝・販売促進を企図するものではありません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産であり、MSCIおよびMSCIインデックスの名称ならびにロゴは、MSCIまたはその関係会社の商標またはサービスマークです。
MSCI ESG格付評価において最上位の「AAA」を獲得
- MSCI ESG「AAA」

ESGへの取り組みが優れている企業として、4つのプログラムに選定
- 「健康経営優良法人」
- 「スポーツエールカンパニー」
- 「Work with Pride」
- 「D&Iアワード」




イニシアティブの参画
国連グローバル・コンパクト
帝人(株)は、取締役会の決議により、国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト」に2011年3月から参加しています。「国連グローバル・コンパクト」は、各企業が持続可能な成長を実現するための世界的な枠組み作りに自発的に参加するという取り組みです。参加を表明した企業は、「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」に関する10原則を支持し、実践することが求められます。帝人グループは、グローバル企業として質の高いCSR経営を実践するために、2011年度、「国連グローバル・コンパクト」の原則を踏まえて「企業行動規範」「企業行動基準」を見直し、事業活動において、人権尊重などの基本原則を実践する方針を明確にしました。さらに、社会環境の変化に応じて、「国連SDGs」や「国連グローバル・コンパクト」などへの対応を明確にするため、2018年6月に「企業行動規範」「企業行動基準」を改定し、新たな行動規範の中で「Integrity:私たちは、法令規則を遵守し、人権および地域コミュニティを尊重して、誠実に行動します」を定めました。また、2019年3月に帝人グループ人権方針を制定し、人権の尊重は企業として果たすべき重要な社会的責任であるとの認識のもと、事業活動の全てにおいて、あらゆる人権侵害に直接的に関与しないだけでなく、社外の関係者を通して間接的にも加担しないよう努めることを宣言しました。
国連グローバル・コンパクトの10原則
- 人権
- 原則1 企業は、国際的に宣言されている人権の保護を支持、尊重すべきである
原則2 企業は、自らが人権侵害に加担しないよう確保すべきである
- 労働
- 原則3 企業は、結社の自由と団体交渉の実効的な承認を支持すべきである
原則4 企業は、あらゆる形態の強制労働の撤廃を支持すべきである
原則5 企業は、児童労働の実効的な廃止を支持すべきである
原則6 企業は、雇用と職業における差別の撤廃を支持すべきである
- 環境
- 原則7 企業は、環境上の課題に対する予防原則的アプローチを支持すべきである
原則8 企業は、環境に関するより大きな責任を率先して引き受けるべきである
原則9 企業は、環境に優しい技術の開発と普及を奨励すべきである
- 腐敗防止
- 原則10 企業は、強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗の防止に取り組むべきである

TCFD

Science Based Targets (SBT)

気候変動イニシアティブ(JCI)

GXリーグ

ユニセフ「子どもの権利とスポーツの原則」への賛同表明
2019年2月、帝人グループは、ユニセフと公益財団法人日本ユニセフ協会が提唱する「子どもの権利とスポーツの原則」へ賛同しました。本原則は、世界各地で暴力的な指導や子どもの心身の発達に配慮しない過度なトレーニングなど、スポーツが子どもに負の影響を与えるような問題が生じている中、スポーツが真に子どもの健全な成長を支え、子どもの権利促進に寄与する社会となるよう2018年11月20日に定められました。これまで、帝人グループでは、スポーツ分野に素材・製品を展開するとともに、社会貢献活動として「全国高校サッカー選手権大会」への協賛や、Teijin Polyester (Thailand) Limitedにおけるサッカークリニックの支援など、スポーツを通じた青少年育成に取り組んでおり、スポーツが子どもに負の影響を与えることがないよう、子どもの権利を守っています。
