サステナビリティ

非財務データ集

さまざまなCSR課題に関する指標データをご紹介します。各課題への取り組み内容は、本ウェブサイトの本編をご参照ください。

保証対象指標...第三者保証対象指標

項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
エネルギー投入量*2保証対象指標 日本・海外 GJ 23.2×106 25.3×106 24.9×106
CO2*3総排出量 日本・海外 百万t-CO2   4.6 4.4
CO2削減貢献量*4 日本・海外 百万t-CO2   3.5 3.3
自社グループCO2*3排出量*5保証対象指標 日本・海外 百万t-CO2 1.41 1.48 1.43
業務用車両利用に伴うCO2排出量保証対象指標 日本 千t-CO2 6.90 6.75 6.41
物流分野におけるCO2排出量保証対象指標 日本 千t-CO2 8.98 8.65 7.08
物流分野におけるCO2排出原単位指数保証対象指標 日本 2011年度=1.00 1.10 1.10 1.05
オフィスにおけるCO2排出量保証対象指標 日本 千t-CO2 6.9 5.6 5.5
化学物質取扱量保証対象指標 日本・海外 千t 477 475 488
有害化学物質排出量*6 日本・海外 t 736 903 803保証対象指標
有害化学物質排出量売上高原単位 日本・海外 kg/億円 88.1 101.6 94.1
化学物質排出量*7保証対象指標 日本・海外 千t 1.81 2.08 1.75
VOC排出量保証対象指標 日本・海外 千t 1.72 1.99 1.66
淡水取水量*8保証対象指標 日本・海外 百万t 73.4 69.4 69.9
淡水取水量売上高原単位 日本・海外 千t/億円 8.80 7.81 8.18
排水量*9保証対象指標 日本・海外 百万t 68.2 65.7 61.7
COD負荷量*10 日本・海外 t 335 322 412
BOD負荷量*10 日本・海外 t 75 68 52
COD負荷量*10+BOD負荷量*10保証対象指標 日本・海外 t 410 390 464
SOx排出量保証対象指標 日本・海外 千t 2.19 2.45 2.49
NOx排出量保証対象指標 日本・海外 千t 1.81 1.65 1.55
埋立廃棄物量 日本・海外 千t   17.4 16.3保証対象指標
埋立廃棄物量売上高原単位 日本・海外 t/億円   1.96 1.91
総廃棄物排出量保証対象指標 日本・海外 千t 57.5 80.0 83.8
非有効活用廃棄物量*11保証対象指標 日本・海外 千t 3.9 23.6 19.1
  1. *1集計範囲は、ESH報告データの報告対象範囲参照。
  2. *2エネルギーは省エネ法に基づく単位発熱量で算定。他社に販売したエネルギー量は控除しています。
  3. *3CO2以外に、メタン、一酸化二窒素を含む。
  4. *4当社製品によるサプライチェーン川下でのCO2削減効果を算出したもの
  5. *5地球温暖化対策推進法に基づく係数で算定(電力の排出係数は、国内は電力供給会社別の調整後排出係数、海外はIEA公表の最新年の国別排出係数を使用)。ただし、海外の購入電力について、供給会社固有の係数を把握できる場合は当該係数を用いて算定。他社に販売したエネルギー量に相当するCO2排出量は控除しています。
  6. *6化管法第一種指定化学物質および日本化学工業協会指定化学物質のうち、水性環境有害性またはオゾン層への有害性を有する化学物質を対象として、大気、水域、土壌への排出量を集計
  7. *7化管法第一種指定化学物質および日本化学工業協会指定化学物質を対象として、大気、水域、土壌への排出量および事業所内埋立量を集計しています。
  8. *8淡水取水量は工業用水、地下水、上水道の合計。
  9. *9排水量は冷却用海水を含む。
  10. *10河川、海域、湖沼に放流している排水を対象として算出しています。
  11. *11非有効活用廃棄物は、熱回収なしの焼却や埋立処分する廃棄物。
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
重大事故*2発生件数(爆発・火災事故)*3保証対象指標 日本・海外 0 0 0
重大事故発生件数(漏えい・流出・その他)保証対象指標 日本・海外 0 0 0
防災診断実施件数 日本・海外 4 3 4
ミニ防災診断実施件数 日本・海外 10 18 11
休業災害度数率*4保証対象指標 日本・海外 0.38 0.37 0.22
  1. *1集計範囲は、ESH報告データの報告対象範囲参照。
  2. *2重大事故とは、爆発事故や火災事故、危険物や有害物質の漏えい及び流出等を伴う事故であって、人的被害(休業災害)が発生した事故、地域社会に影響を与えた事故または社外の本格的支援を伴う事故をいう。
  3. *3重大事故発生件数は、1月~12月で算出しています。
  4. *4休業災害度数率は、100万労働時間当たりの休業災害者数を示す(1月~12月で算出)。
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
環境保全に関わる投資額 日本・海外 億円 12 18 16
安全・防災、健康に関わる投資額 日本・海外 億円 17 20 28
環境保全に関わる費用額 日本・海外 億円 51 66 75
安全・防災、健康に関わる費用額 日本・海外 億円 23 22 22
  1. *1集計範囲は、ESH報告データの報告対象範囲参照。
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
ESH研修会への参加者数(基礎講座、管理者講座、応用講座) 日本 193 98 259
内部監査員認定者数(1級、2級) 日本 49 40 35
  1. *1集計範囲は、ESH報告データの報告対象範囲参照。
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
社内からの相談・通報件数 日本・海外 95 132 116
企業倫理全員研修の参加率 日本 92 91 89
企業倫理全員研修の参加率 海外 53 51 61
全員研修確認シートによる回答率 日本 99 99 99
階層別研修の参加者数 日本 321 296 344
推進責任者研修の参加者数 日本 59 58 53
e-ラーニング修了者数 日本 479 518 544
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
新卒総合職における女性採用者数*1保証対象指標 日本4社*2 33 30 33
新卒総合職における女性採用者割合*1保証対象指標 日本4社*2 29 26 24
帝人株式会社における女性役員職数 帝人(株) 2 3 3
帝人株式会社における外国籍役員職数 帝人(株) 3 3 3
女性管理職(課長相当以上)の数保証対象指標 日本4社*2 98 109 116
女性管理職(課長相当以上)比率*3保証対象指標 日本4社*2 4.2 4.5 4.8
女性上級管理職*4 米国     2
女性グローバルコア人財*5 欧州     0
海外グループ会社における女性管理職比率*3保証対象指標 海外 20 21 31
「Hello-Again」制度による再雇用者数 日本2社*6 人(累計) 14 14 16
退職者再雇用制度利用者数(定年後継続雇用制度)*7保証対象指標 日本 90 114 114
障がい者雇用者数保証対象指標 日本*8 225 235 249
法定雇用率未達成グループ会社数保証対象指標 日本 13 10 8
1か月あたりの時間外労働時間保証対象指標 日本4社*2 時間/月 12.9 13.3 13.0
年次有給休暇取得率保証対象指標 日本4社*2 73 78 83
育児休職取得者数保証対象指標 日本4社*2 207 192 196
育児休職取得者数のうち男性保証対象指標 日本4社*2 73 60 64
介護休職制度利用者数保証対象指標 2017年度まで日本2社*6、2018年度は日本4社*2 4 5 3
介護短時間勤務制度利用者数 日本2社*6 2 5 4
ボランティア休職制度利用者数 日本2社*6 10 12 11
  1. *1新卒総合職における採用者数は、次年度入社予定の新卒総合職者数を算出している。
  2. *2日本4社:帝人(株)、帝人ファーマ(株)、帝人フロンティア(株)、インフォコム(株)
  3. *3女性管理職比率:管理職数全体に占める女性管理職の割合
  4. *4グループ会社社長を含む上級管理職
  5. *5すでに相当数存在する管理職からグループ執行役員候補として選抜・設定された人財
  6. *6日本2社:帝人(株)、帝人ファーマ(株)
  7. *7各年度において新たに再雇用制度を利用した人数
  8. *8法令に基づく雇用義務を有する会社

人財に関するデータ

項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
従業員数(計) 日本・海外 19,711 20,671 20,075
従業員数(日本) 日本 9,435 9,473 9,364
従業員数(海外) 海外 10,276 11,198 10,711

帝人および社員を直接雇用する国内グループ会社*1保証対象指標

項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
(1)正社員数(計) 日本 10,403 10,387 10,502
(1)正社員数(男性) 日本 8,083 8,050 8,113
(1)正社員数(女性) 日本 2,320 2,337 2,389
 (1)のうち管理職(計) 日本 2,714 2,775 2,811
 (1)のうち管理職(男性) 日本 2,603 2,652 2,676
 (1)のうち管理職(女性) 日本 111 123 135
(2)臨時社員数(計) 日本 1,960 2,038 2,084
(2)臨時社員数(男性) 日本 931 925 969
(2)臨時社員数(女性) 日本 1,029 1,113 1,115
(3)採用者数(計) 日本 351 436 454
(3)採用者数(男性) 日本 249 318 336
(3)採用者数(女性) 日本 102 118 118
 (3)のうち新卒採用(計) 日本 176 210 239
 (3)のうち新卒採用(男性) 日本 122 158 179
 (3)のうち新卒採用(女性) 日本 54 52 60
(4)退職者数(計) 日本 501 471 392
(4)退職者数(管理職) 日本 110 112 121
(4)退職者数(一般社員) 日本 391 359 271
 (4)のうち定年退職者(計) 日本 110 133 125
 (4)のうち定年退職者(管理職) 日本 57 61 67
 (4)のうち定年退職者(一般社員) 日本 53 72 58
 (4)のうち会社都合による退職者*2(計) 日本 41 68 5
 (4)のうち会社都合による退職者*2(管理職) 日本 3 6 2
 (4)のうち会社都合による退職者*2(一般社員) 日本 38 62 3
 (4)のうち自己都合による退職者(計) 日本 234 225 223
 (4)のうち自己都合による退職者(管理職) 日本 28 27 30
 (4)のうち自己都合による退職者(一般社員) 日本 206 198 193
育児休職取得者数(計) 日本 249 235 235
育児休職取得者数(男性) 日本 73 64 66
育児休職取得者数(女性) 日本 176 171 169
介護休職取得者数(計) 日本 9 6 5
介護休職取得者数(男性) 日本 1 2 2
介護休職取得者数(女性) 日本 8 4 3
平均年齢(計) 日本 42.4 42.7 42.8
平均年齢(男性) 日本 42.9 43.3 43.5
平均年齢(女性) 日本 40.4 40.7 40.6
平均勤続年数(計) 日本 16.2 16.5 16.8
平均勤続年数(男性) 日本 16.8 17.1 17.3
平均勤続年数(女性) 日本 14.1 14.6 15.4

海外グループ企業のうち主要なグループ会社*3保証対象指標

項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
(1)社員数(計) 海外 9,067 10,335 11,012
(1)社員数(男性) 海外 6,247 7,130 6,917
(1)社員数(女性) 海外 2,820 3,205 4,095
 (1)のうち管理職(計) 海外 711 889 939
 (1)のうち管理職(男性) 海外 568 701 644
 (1)のうち管理職(女性) 海外 143 188 295
(2)臨時社員数(計) 海外 559 791 702
(2)臨時社員数(男性) 海外 446 638 550
(2)臨時社員数(女性) 海外 113 153 152
(3)採用者数(計) 海外 3,842 4,866 3,510
(3)採用者数(管理職) 海外 36 61 65
(3)採用者数(一般社員) 海外 3,806*5 4,805*5 3,445*5
(4)退職者数*4(計) 海外 3,646 4,499 3,902
(4)退職者数*4(管理職) 海外 36 45 66
(4)退職者数*4(一般社員) 海外 3,610*5 4,454*5 3,836*5
平均年齢(計) 海外 41.3 41.0 40.9
平均年齢(管理職) 海外 47.5 45.0 44.5
平均年齢(一般社員) 海外 40.8 40.6 40.5
平均勤続年数(計) 海外 9.8 9.3 9.4
平均勤続年数(管理職) 海外 14.2 12.0 12.5
平均勤続年数(一般社員) 海外 9.4 9.0 9.1
  1. *1国内グループ企業は、連結対象会社以外も含む。また自社以外に出向している社員数を含む。2016年度は45社、2017年度は46社、2018年度以降は51社を集計対象としています。
  2. *2国内グループ企業の会社都合退職者数には、協力会社等グループ外企業への再就職斡旋者を含む。
  3. *32016年度は12社、2017年度は13社、2018年度は18社、2019年度は19社を集計対象としています。
  4. *4海外グループ企業の退職者数は、レイオフ数を含む。
  5. *5CSP(Continental Structural Plastics)社における時間給労働者が大半を占めています。
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
取引先格付け(Ⅰ~Ⅲ:取引に問題なし)企業数比率 日本 未調査 98

93

取引先格付け(Ⅰ~Ⅲ:取引に問題なし)調達金額比率 日本 未調査 82 76
取引先格付け(Ⅰ~Ⅲ:取引に問題なし)企業数比率 海外 未調査 97 97
取引先格付け(Ⅰ~Ⅲ:取引に問題なし)調達金額比率 海外 未調査 79 70
オフィス用品におけるグリーン購入割合 日本 66 65 56
項目 対象 単位 2017年度 2018年度 2019年度
社会貢献活動支出実績の総額 日本・海外 億円 7.5 6.7 5.2