今中期計画期間は、基礎収益力を回復させ事業利益500億円（税後事業利益ROIC 4%、ROE 6%）の達成を目指します。次期中期計画期間は、変革後の事業ポートフォリオでの成長により早期にROE 10%以上の水準を目指します。

社会課題の解決に向け、既存事業の垣根を越えて、重要産業セクターを中心とした成長を目指します。中長期的には従来の素材単体から提供価値主体の事業展開へと変革を進め、異なる技術や機能の組合わせ・顧客とのすり合わせ能力を磨くことで、複雑化する社会課題に対応します。

成長する市場、帝人の特徴が生かせる、競争優位性がある（勝ち筋を定めた）新しい事業ポートフォリオの構築に向けて、モビリティ・インフラ&インダストリアル・ヘルスケアを中心に、サステナビリティや技術・顧客基盤獲得に資する投資対象に優先的に資源を配分します。

収益性改善により、既存事業のキャッシュ創出力を強化し、得られたキャッシュは基盤投資や配当に優先的に充当します。加えて、政策保有株式・遊休資産の売却、不採算・非注力事業の戦略的オプション実行により創出したキャッシュは、成長投資および追加的な株主還元（自己株式取得を含む）に優先的に配分します。

事業ポートフォリオ変革にあわせてグローバル経営基盤を強化し、パーパスを軸に実行力を向上させます。

中期経営計画実現のための戦略軸、パーパス・企業理念軸の両面で人事戦略を策定し、社内グローバル人財を最大限に活用します。また、人事戦略の「戦略を実装する適所の確立と、適材の確保」、「人財が活躍するための施策」に基づき、重要アクションプランを設定しました。

社内のサステナビリティへの取り組みは、インパクトで優先度を付け優先課題から順次対応していきます。優先課題毎に設定したKPIに基づき、目標達成に向けて取り組みを継続し、新たに、事業機会を取り込むKPIとして、カーボンフットプリント、サーキュラーエコノミー、健康・快適に関するKPIを検討中です。