帝人グループは、このたび「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に対する支持表明を行いました。

金融安定化理事会（FSB）が設置したTCFDは、2017年6月、金融機関や企業、政府などに対し、気候関連のリスクと機会が財務に与える影響を財務報告において開示することを求める提言を公表しました。

これを受けて、帝人グループはTCFDの提言に支持表明し、併せ 鈴木 純 CEOによる次のステートメントを発表しました。

「私たちは、TCFDの提言が、すべての企業にとって、気候関連のリスクと機会に関するステークホルダーとの対話のプラットフォームになると考えます。私たちは、TCFDを支持し、その提言に従って透明性高く情報開示していきます。」

帝人グループは、長期ビジョンとして「未来の社会を支える会社になる」ことを目指しており、これまで培ってきた軽量化・効率化の技術を活かした「環境価値ソリューション」の提供を通じ、「低炭素社会への貢献」「循環型社会への貢献」「地球環境が守られる社会への貢献」に挑戦し続けています。また、多岐にわたる事業をグローバルに展開していることから、事業活動に伴う地球環境への負荷が少なくないことを認識し、さまざまな課題解決に向けた成果を積み重ね、安全確保を基盤としながら、社会と企業の持続可能な成長を目指しています。

帝人グループは、これからも「Quality of Lifeの向上」を目指し、適切にステークホルダーと対話していくことで、気候関連のリスクと機会に関する自社の認識を深め、社会の持続的成長に貢献していきます。