資源循環
指標と目標
グループ目標(KPI)
埋立廃棄物量売上高原単位
2030年度 20%改善(2018年度対比)
2024年度の埋立廃棄物量は2.3千トン
となり、売上高原単位は0.27t/億円
となりました。
埋立廃棄物量と売上高原単位の推移

- *北米で自動車向け複合成形材料事業を営むマテリアルセグメントの連結子会社であるTeijin Automotive Technologies NA Holdings Corp.(以下、TAT-NA)は非継続事業のため、2024年度から集計対象外に変更。過去の値はTAT-NAを含み、2024年度はTAT-NAを含まない数値。なお、カッコ内はTAT-NAを含む参考値であり、第三者保証対象外
- *売上高原単位を算定する際には、連結売上高を分母に適用して算定。なお、2024年度は連結売上高からバウンダリー除外対象会社の売上高を控除した額を分母に適用して算定
- *埋立廃棄物量は、直接埋立処分する廃棄物の量を対象に集計
取り組み
サーキュラーエコノミーの実現に向けて
帝人グループは「サーキュラーエコノミーの実現」に向けた施策を推進しています。サーキュラーエコノミーの実現には、資源をできるだけ長く有効に使い続けることが重要です。資源の価値を保ちながら、効率的に活用することで、環境への負荷を減らし、廃棄物や有害物質の排出を製品やサービスのライフサイクル全体で最小限に抑えることが求められます。帝人グループは、さまざまなパートナーとの連携を通じて、バリューチェーンの各段階において①~⑦に示すような取り組みを推進しています。

アラミド繊維のリサイクル取り組み
アラミド事業では、20年以上前から使用済み製品をサプライチェーンより回収し、「トワロン」パルプに再生するメカニカルリサイクルを展開しています。また、さまざまな技術開発や、サーキュラープロダクションプロセスに順次取り組んでいます。繊維から繊維にリサイクルするフィジカルリサイクルについては、2023年4月に最初のリサイクル原料を使用した「トワロン」長繊維の量産機での試作生産に成功し、2024年4月に2回目の生産を実施しました。さらに、ケミカルリサイクルの技術開発を長期的視点で進めるとともに、持続可能な原材料調達にも取り組んでいきます。アラミド事業では、顧客の要求に応えながら、今後の法規制にも対応していきます。

欧州の環境規制に準拠したデジタルプロダクトパスポート対応製品の展開
欧州地域の環境規制のひとつである「持続可能な製品のためのエコデザイン規則(ESPR)」に準拠した製品の展開に向けて、2024年11月にオランダのIT企業Circulariseに出資し、同社のシステムを用いて、アラミド繊維と炭素繊維の一部製品において、デジタルプロダクトパスポート*に対応した、当該製品を用いた実証の内容を公開しています。
- *デジタルプロダクトパスポート(DPP):製品がいつ・どこで・どのような素材を用いて製造・使用・廃棄されたのかを網羅的に記録したデジタル証明
アラミド繊維(リサイクル製品のDPP)
回収した最終製品からアラミド繊維を取り出してパルプ状にリサイクルした製品のトレーサビリティ例
炭素繊維(タイヤレバーのDPP)
当社の炭素繊維を用いて、顧客が自転車のタイヤを着脱する際に用いるタイヤレバーを製造したと仮定した場合のトレーサビリティ例
