サステナビリティ

資源循環への取り組み

埋立廃棄物量の削減を中心とした資源循環への取り組みを推進しています。

埋立廃棄物量の削減

帝人グループはこれまで、2020年度を期限とした目標の達成に向けて廃棄物の削減を進めてきましたが、2019年度は、2030年までの目標を新たに定め、その達成に向けて動きだしました。

2030年度グループ目標(KPI)

埋立廃棄物量の売上高原単位を2030年度までに2018年度比10%改善

2019年度は、総排出量83.8千トン保証対象指標に対し埋立廃棄物量は16.3千トン保証対象指標(前年度比6%減)となり、埋立廃棄物量売上高原単位は1.91t/億円(前年度比2%減)となりました。

なお、2020年度までに1998年度比85%以上削減することを目標としてきた非有効活用廃棄物の削減については、2019年度は19.1千トン保証対象指標(総排出量に占める割合は22.8%)で、1998年度比の削減率は59%となり、目標を達成することはできませんでした。

2018年度にCSP(Continental Structural Plastics)社を集計対象範囲に含めたこともあり、廃棄物量が大幅に増加しましたが、2030年度目標達成に向け、廃棄物の発生量を削減するとともに、再使用およびマテリアル、ケミカル、サーマルなどのリサイクル処理への転換により、埋立廃棄物の削減に取り組んでいきます。

埋立廃棄物用と原単位の推移保証対象指標

非有効活用廃棄物量の推移保証対象指標

非有効活用廃棄物量の推移

ゼロエミッション

帝人グループでは、非有効活用廃棄物を廃棄物総発生量の1%以下とすることをゼロエミッションと定義しています。

日本国内では、年間500トン以上の廃棄物を排出する全ての事業所が、2011年度までにゼロエミッションを達成しています。