水使用量の少ない製品の拡大と事業活動における水の効率的利用に努めています。特に水使用の多い製造拠点での使用量抑制を中心に目標達成を目指しています。2023年度の淡水取水量は、前年度とほぼ同等の66.1百万トンとなりました。売上高原単位は2018年度比18％改善しています。

淡水取水量と売上高原単位の推移

• *淡水取水量は工業用水、地下水、上水道の合計
• *売上高原単位は、連結売上高を分母に適用して算定

排水による負荷

2023年度の排水量は前年度比1.7%減の59.2百万トンとなりました。化学的酸素要求量（COD）は前年度比8％増の276トンとなりました。生物化学的酸素要求量（BOD）は前年度比20%減の64トンとなりました。

淡水取水量・排水量の推移

• *淡水取水量は工業用水、地下水、上水道の合計

COD、BOD負荷量の推移

• *河川、海域、湖沼に放流している排水を対象として算出。海域や湖沼へ放流する場合はCODを集計し、河川に放流する場合はBODを集計
• *2024年11月に、CODの2022年度数値を修正

当グループにおける水への依存と影響の大きいマテリアル事業、繊維・製品事業の主要製造拠点（25拠点）について、世界自然保護基金（WWF）が開発したWater Risk Filterを用いて、「流域に存在する水リスク」と、「ビジネスに起因する操業リスク」の評価を行っています。「流域に存在する水リスク」の評価を行った結果、複数の拠点において「水不足」「洪水」「水質」のリスクが高いことが確認できました。一方、「ビジネスに起因する操業リスク」の評価を行った結果、全ての拠点で「水不足」「洪水」「水質」については、適切な対応をとることにより、リスクは抑えられていることを確認しています。具体的な取り組みとして、「水不足」リスクに対しては、製品洗浄工程での使用量削減をプロジェクト化するなどの対策を進めリスク低減に努めています。「洪水」リスクに対しては、事業継続計画（BCP）を策定し、大規模災害や不測の事態が生じた場合でも事業を継続できるよう取り組んでいます。「水質」リスクに対しては、COD、BODの削減に取り組み、水リスクへの対応を推進しています。

主要製造拠点（25拠点）に存在する流域リスク